- 海外FX送金に使っていた銀行口座が凍結された
- 銀行振込が使えなくなったらどうしたらいい？
上記の悩みをお持ちの方も多いのではないでしょうか。
近年、海外FXを利用しているトレーダーの間で、「銀行口座が突然使えなくなった」という報告が相次いでいます。
背景にあるのは、2025年6月に施行された資金決済法改正による、国内送金代行ルートへの規制強化です。
本記事では、資金決済法の影響や口座凍結される可能性の高い銀行、口座凍結の理由について解説します。
なお、海外FXで銀行口座の凍結に不安がある方は「海外FX業者おすすめランキング21選【2026年2月最新】優良で人気の海外口座を比較」も併せてチェックしてみてください。
海外FX業界で銀行口座が凍結されるケースが増えている
まずは海外FXトレーダーの銀行口座が凍結される実際のケースについて紹介します。
海外FXの口座凍結に関するリアルな口コミ
国内外の掲示板やSNSでは、実際に口座凍結を経験したという噂を聞いたトレーダーの書き込みが増えています。
例えば、Xでは以下のような口コミが見られました。
他にも「GMOあおぞらネット銀行の口座が凍結されて出金できなくなった」という報告や、「銀行振込での入金が制限されたらどうしよう」といった不安の声も多く投稿されています。
SNSでは「不安を煽るような投稿が多い」と話題に
一方で、SNS上には過度に不安をあおる情報も目立っています。
例えば、日本人人気No.1のXMTradingでも「国内銀行口座が凍結された」という噂が拡散され、利用者に混乱を招きました。
しかし、実際XMでは仮想通貨送金や電子ウォレットを利用した出金で問題なく利益を得ているユーザーも多く、すべての国内銀行が一斉に規制されているわけではありません。
SNSには真偽不明の情報や業者による誘導も含まれています。他ユーザーの投稿は参考程度に留め、情報を冷静に見極めるようにしましょう。
口座凍結を理由に海外FXをやめる人は5分の1程度
「国内銀行送金が使えなくなったら海外FXを続けますか？」という編集部の簡易アンケートでは、およそ8割が「仮想通貨入金に切り替えて継続する」と回答し、「海外FXをやめる(国内FXに乗り換える)」と答えた人は約19%にとどまりました。
つまり、多くのトレーダーは銀行送金以外の入出金方法を使って取引を続ける予定で、銀行口座凍結によって海外FX取引を諦める方は少数派のようです。
海外FXで口座凍結されるケースの多い銀行
海外FXへの送金を理由に凍結事例が報告されている銀行には、以下のようなものがあります。
各銀行とも海外FX業者への送金に関して独自の制限や禁止方針を打ち出しており、利用は避けたほうが良いでしょう。
GMOあおぞらネット銀行
GMOあおぞらネット銀行は、公式に「FX業者への送金・収納代行サービスの利用」を禁止しています。
この「収納代行」とは海外FX業者が国内の業者を介して資金を集める仕組みを指し、多くの海外FX業者がこれを利用しています。
そのため、表向きは国内の法人宛ての振込であっても、実態が海外FX向けの送金であると判断された場合、規約違反として扱われる可能性があるのです。
編集部実際に、GMOあおぞらを利用して海外FXに入金していたユーザーからは、「突然ログインできなくなった」「銀行から連絡が来て口座が止められた」という報告が複数確認されています。
直接海外FX業者に送金していなくても、資金移動業者を経由しているだけで対象になる可能性がある点に注意が必要です。
楽天銀行
楽天銀行も、GMOあおぞらと同様に、金融庁の無登録業者リストに掲載されている海外FX業者への送金を制限しています。
利用規約上、「無登録業者との取引は認めない」という立場を明確にしており、該当すると判断された送金は拒否、あるいは事後的に問題視される可能性があります。
編集部実例としては、「海外FXに出金した直後に銀行から確認の連絡が来た」「理由を説明したが、以降その口座からの送金ができなくなった」といった声があります。
楽天銀行をメインバンクとして使っている人も多いかもしれませんが、海外FX専用の口座を分けずに使っていると、生活資金にまで影響が及ぶリスクがある点があるので注意しましょう。
三井住友銀行
三井住友銀行は、公式サイト上で「海外FX業者への送金禁止」と明記しているわけではありません。
しかし、国内で収納代行業務を行うこと自体を規約違反と位置づけており、実務レベルでは海外FX関連の送金に対して慎重な姿勢を取っています。
編集部つまり、送金先が国内法人であっても、その実態が海外FX向けの資金移動である(＝不適切な取引)と判断されれば、規約違反に該当し、口座の利用制限や凍結が行われる可能性があるということです。
メガバンクである三井住友銀行は、マネーロンダリング対策の体制が非常に厳格で、異常な送金パターンが検知されると迅速にアラートが発動されます。
そのため、海外FX関連の送金を継続的に行うと、目を付けられるリスクは高くなるでしょう。
セブン銀行
セブン銀行は、無登録業者宛ての送金そのものを一律に禁止しているわけではありませんが、暗号資産取引所への送金については、詐欺防止や資金洗浄対策の観点から独自に制限をかけるケースがあります。
そのため、海外FX業者宛ての送金であっても、そのルートに仮想通貨取引所や暗号資産関連の業者が関与している場合、「ハイリスク取引」と判断される可能性があります。
編集部実際、「仮想通貨絡みの送金を行った後に、銀行から確認の連絡が入った」という報告も見られます。
セブン銀行は利便性が高く、サブ口座として利用している人も多いですが、暗号資産や海外送金に関連する取引が続くと、監視対象になりやすい点は理解しておく必要があります。
ソニー銀行
ソニー銀行は公式に「海外所在FX業者」への送金を明確に禁止していて、さらに依頼人または受取人が資金移動業者(国内収納代行業者)である場合も、送金不可とされています。
したがって、ソニー銀行口座を海外FXの入出金に利用することは事実上ほぼ不可能です。
編集部仮に送金が一時的に通ったとしても、後から取引内容が確認されれば、規約違反として口座が制限・凍結されるリスクは非常に高いと考えられます。
ソニー銀行はセキュリティとコンプライアンスを重視する銀行として知られており、海外FXとの関係が確認された時点で、早期に取引停止措置が取られる可能性があります。
そのため、海外FX用途での利用は最初から避けたほうが良いでしょう。
海外FXで銀行口座が凍結される5つの理由
海外FX取引において銀行口座が凍結される理由は、主に5つに分けられます。
資金決済法の改正の影響を受けている
2025年6月に施行された改正資金決済法では、これまで「グレーゾーン」とされていた無登録の国内送金代行(いわゆるクロスボーダー収納代行)が明確に規制対象となりました。
これにより、海外FX業者が日本人向けに用意していた国内銀行口座経由の入金ルートが、法的に問題視されやすくなっています。
これまで当たり前のように使えていた国内銀行送金が今後は事実上利用できなくなると、それに伴って利用者側の銀行口座まで影響を受けるリスクがあります。
マネーロンダリングが疑われやすい構造
海外FX業者の多くは、国内に設置した一つの口座に複数のトレーダーから資金を集め、その資金をまとめて海外へ送金する仕組みを採用しています。
しかし、銀行の監視システムは、「不特定多数から頻繁に入金があり、その資金が海外へ送られる」という動きをマネーロンダリングの典型的な兆候として検知します。
編集部つまり、収納代行会社の口座だけでなく、そこへ送金したトレーダー本人の銀行口座まで調査対象となり、凍結されるケースがあるということです。
利用者が故意にマネーロンダリングに関与していなくても、構造上疑わしい取引と判定されやすいので注意しましょう。
オンラインカジノ規制強化の影響
2025年以降、警察庁や消費者庁によるオンラインカジノへの取り締まりが本格化し、銀行も海外送金全般に対する監視を一段と強化しています。
銀行側から見ると、海外FX業者への送金も「無登録の海外事業者への送金」という点でオンラインカジノと類似した性質を持ちます。
編集部そのため、カジノ関連送金に対する規制や摘発の流れが、そのまま海外FX送金にも及び、「疑わしい取引」として扱われやすくなっているのが実情です。
実際、三井住友銀行やソニー銀行は「カジノ」と明記して厳しく対処する姿勢を取っているので、海外FXでの利用も口座凍結になる可能性が高いでしょう。
銀行側が海外FX業者とのやり取りを制限
最初に紹介したように、GMOあおぞら銀行、楽天銀行、ソニー銀行など、複数の金融機関が公式に「海外FX業者や収納代行会社への送金を制限する」と発表しています。
当然、これらの銀行を利用して海外FX関連の送金を行うと銀行の内部方針に抵触するので、送金できないだけでなく、アカウントの利用停止や口座凍結に発展する恐れがあります。
法的に違反していなくても、銀行のルールに反した取引をすると口座凍結される点に注意が必要です。
デビットカードで入出金している
近年、三井住友銀行やPayPay銀行などのデビットカードを使って海外FXへ入金・出金した結果、口座が凍結・解約されたという報告が相次いでいます。
編集部りそな銀行では、2025年5月以降、デビットカードを使った海外FX業者への送金自体が停止されました。
さらに、クレジットカードやデビットカード全般についても、海外FXへの利用を制限する動きが広がっています。
カード決済は手軽な反面、銀行やカード会社の監視対象になりやすく、現時点では凍結リスクが高い手段のひとつなので、なるべく避けることをおすすめします。
海外FXで銀行口座凍結を避けるための方法
続いて、銀行口座が凍結されるリスクを最小限に抑えるための方法について解説します。
国内銀行送金以外で入金する
海外FX業者の多くは、マネーロンダリング防止の観点から「入金した方法と同一の手段で同額まで出金する」というルールを採用しています。
しかし、近年は銀行側の規制が急速に強化されており、国内銀行送金を利用した場合に「入金時は問題なかったが、出金時に銀行が対応を拒否する」といった事例も報告されています。
編集部こうした状況に陥ると、FX業者側では出金可能であっても、受取先の銀行がやり取りを拒否するため出金できないという事態になりかねません。
一方、最初からクレジットカード、デビットカード、電子ウォレット(bitwalletなど)、仮想通貨といった銀行を介さない決済手段を利用しておくと、銀行の方針変更による影響を受けにくくなりますよ。
特に仮想通貨入出金に対応している海外FX業者であれば、銀行口座に直接触れずに資金を移動できるため、凍結リスクを構造的に回避しやすくなります。
業者や銀行とのやり取りを保存しておく
入金前に、利用予定の銀行や海外FX業者のカスタマーサポートへ「海外FX業者への送金は可能か」「この方法で入金して問題ないか」を問い合わせ、その回答を必ず記録として残しておくと安心です。
メールでの回答であればそのまま保存し、チャット対応であればスクリーンショットを取得しておくことが大切です。
編集部電話対応しか受け付けていない場合でも、日時・担当者名・回答内容を詳細にメモしておくことで、証拠として活用できます。
銀行側から規約違反を理由に口座凍結や制限を受けた場合でも、「事前に確認し、問題ないと案内された上で送金した」という証拠を提示できれば、悪質な利用ではないことを説明しやすくなります。
実際に、このような記録があったことで凍結解除や制限緩和につながったケースも報告されているので、やり取りは何らかの方法で保存しておくようにしましょう。
海外FXの送金用口座と生活用口座を分ける
海外FXの入出金に使用する銀行口座と、給与受取や公共料金の引き落とし、クレジットカード決済に使っている生活用口座は、必ず分けて管理しましょう。
銀行口座の凍結が相次いでいる現在、もし生活用口座が凍結されてしまうと、家賃や電気・水道・通信費の支払いが滞り、日常生活そのものに支障をきたします。
一方で、取引用として専用口座を用意しておけば、その口座が凍結されても、日常生活に直接的な影響が及ぶリスクを大幅に減らせます。
さらに、複数の銀行口座を保有しておくことでリスク分散が可能になります。
どれか一つの口座に問題が生じても、他の口座で資金管理や支払いを継続できるため、「全資産が一時的に使えなくなる」といった最悪の事態を回避できますよ。
海外FXの銀行口座凍結リスクを入出金方法別に比較
続いて、海外FXの銀行口座凍結リスクを入出金方法別に比較します。
クレジットカード・デビットカード
クレジットカード・デビットカードで入出金しているトレーダーも多いですが、カード会社も金融機関とみなされるため金融庁の指導を受ける可能性があります。
編集部実際、りそな銀行は2025年以降に海外FX業者を含む特定加盟店へのデビット決済を停止し、エポスカードも海外オンライン取引の制限方針を発表しています。
こうした動きは今後も広がる可能性があるので、国内銀行送金からクレジットカード決済へ移行するのはおすすめできません。
また、クレジットカード・デビットカードは原則として入金額までしか出金できないため、利益を全額受け取れない点にも注意が必要です。
クレジットカードの入出金については「海外FXでクレジットカードの入出金おすすめ業者は？入金できないポイントも紹介」で詳しく解説しています。
オンラインウォレット
bitwalletやSTICPAYなどのオンラインウォレットは海外FXの取引資金をまとめて管理できるので、複数業者を使い分けている方に多く選ばれています。
ただし、これらは国内の登録送金代行業者ではないものの、その仕組みは実質的に収納代行に近いため、金融庁の監視対象になるリスクがあります。
編集部実際、法的には国内銀行送金に準じたリスクがあり、いずれ規制対象となる可能性が指摘されています。
現在は問題なく使えますが、今後入出金が停止する事態も想定しておきましょう。
仮想通貨【一番おすすめ】
結論として、海外FXの入出金に一番適しているのは仮想通貨です。
仮想通貨送金はブロックチェーンを使うため国内銀行を介さず、自分のウォレットから海外FX業者のウォレットに直接送金できます。
編集部このため金融庁の監視下にある銀行側にも送金内容が知られることはなく、銀行口座凍結のリスクは極めて低くなります。
また、送金速度が速くコストも安い点も大きなメリットで、例えばUSDT(TRC20)送金なら数分で着金し、手数料も数十円で済むため、従来の銀行送金に比べて圧倒的に効率的です。
さらに仮想通貨は法規制に左右されず世界中どこへでも移動できるため、長期的に見ても安定した送金手段と言えますよ。
銀行口座凍結を避けて海外FXを使うには
先ほど述べたように、海外FX取引を継続しつつ銀行口座凍結のリスクを回避するには仮想通貨サービスを上手く活用するのがおすすめです。
ここでは、具体的な活用方法についてお伝えします。
仮想通貨対応の海外FX業者を使う
国内銀行送金に不安が残る現状では、入出金に仮想通貨を利用できる海外FX業者を選択することがおすすめです。
XMTrading、Vantage、HFM、XS.com、FXGTなどの主要海外FX業者は、ビットコイン(BTC)やテザー(USDT)をはじめとする複数の仮想通貨での入出金に対応しており、国内銀行送金や収納代行業者を介さずに資金移動が可能です。
編集部これらの業者を利用する際に仮想通貨での入出金を選ぶと、資金決済法改正や銀行独自規制の影響を受けにくく、突然の送金停止や口座凍結リスクを大幅に抑えられます。
また、仮想通貨に対応した業者は世界中のトレーダーにサービスを提供することを想定しているため、入出金の安定性やスピード面でも優れている点が大きなメリットです。
仮想通貨で入出金する
海外FX業者で仮想通貨入金する場合、まず国内の仮想通貨取引所に銀行送金で日本円を入金し、その資金でUSDTやBTCなどの暗号資産を購入します。
その後、購入した仮想通貨を海外FX業者の指定ウォレットへ直接送金すれば、国内銀行や送金代行業者を一切介さずに取引資金を移動できます。
特にUSDTは価格変動が小さいステーブルコインで多くの海外FX業者が対応しているため、為替リスクを抑えつつ迅速な入金が可能です。
手数料が安い、反映が早いといったメリットもあり、頻繁に入出金を行うトレーダーほど恩恵を受けやすい方法と言えます。
出金時も同様に仮想通貨で受け取り、国内取引所に送金してから日本円に換金することで、銀行口座への直接的な影響を最小限に抑えられますよ。
仮想通貨デビットカードなら日常生活でも使える
仮想通貨をより実用的に使う手段として、暗号資産対応のデビットカードを活用する方法もおすすめです。
海外FX取引で得た利益を仮想通貨のまま、BitPayやコインベースのプリペイドカードなどにチャージしておけば、国内外の店舗やオンライン決済でそのまま利用できます。
編集部これにより、わざわざ日本円に換金して銀行口座へ戻す必要がなくなり、普段使用している銀行口座に取引履歴を残さずに生活費や支払いへ充てることが可能です。
特に高額出金を繰り返すトレーダーにとっては、銀行口座凍結リスクを回避しながら資金を流動的に使える点で、非常に利便性が高くおすすめですよ。
海外FXの銀行口座凍結に関するよくある質問
最後に海外FXの銀行口座凍結に関するよくある質問に回答します。
海外FXで銀行口座凍結が起こる確率は？
明確な統計データはありませんが、2025年の法改正以降、SNSや掲示板では凍結報告が増えているのは事実です。
一方で、問題なく国内銀行送金で出金できた事例も多く、すべての銀行で凍結が常態化しているわけではありません。
現状では、利用する銀行や送金ルートによってリスクに差がありますが、今のうちに銀行を介さない仮想通貨入出金に切り替えておくと安心です。
海外FXで銀行口座が凍結された時資金はどうなる？
銀行口座が凍結されると、銀行の自主的判断によって口座内の資金は一時的に引き出せなくなります。
銀行から取引内容の確認が入るケースもありますが、海外FX業者との取引履歴や連絡記録を保管しておくと正当な取引であることを説明しやすくなりますよ。
海外FXの銀行口座凍結リスクは少額入金でもある？
はい、少額であってもリスクはあります。
なお、銀行は金額よりも送金のされた方を重視していて、不特定多数から頻繁に入金があり、その資金が海外へ送られる場合は、金額に関係なく疑われやすいため注意が必要です。
海外FXで銀行口座凍結される確率はどの業者も同じ？
凍結リスクは業者そのものよりも、入出金ルートによって左右されます。
国内銀行送金を収納代行経由で行う場合はリスクが高く、仮想通貨や電子ウォレット中心の業者であれば銀行口座凍結の可能性は低くなります。
海外FXの口座凍結はオンラインウォレット経由の送金でも起こる？
近年はウォレットを介した取引も監視対象になる可能性が指摘されているので、オンラインウォレット経由でもリスクはゼロではありません。
ただし、国内銀行を直接使わない点では、銀行口座凍結のリスクは一定程度軽減できます。
海外FXで銀行口座凍結を回避するための入金方法は？
最も安全性が高いのは仮想通貨入金で、BTCやUSDTを使えば国内銀行を介さず取引できます。
また、入金手段を一つに限定せず、複数の方法を併用することでリスク分散につながりますよ。
XMTradingで銀行口座凍結を避けるには？
XMTradingはBTC・ETH・XRP・USDTなどの仮想通貨入金に対応していて、最低入金額も少額から利用でき、国内銀行送金を使わずに安全に入金可能です。
国内取引所からXM口座へ直接送金することで、凍結リスクを抑えられるでしょう。
全体的な評価に関しては「XMの評判や口コミとは？メリットやデメリット・安全性を徹底評価」で紹介しています。
銀行から照会の連絡が来たら？
銀行から確認連絡があった場合は、すぐに対応することをおすすめします。
その際、取引が正当であることを説明できるよう、メール履歴やスクリーンショットなどの証拠を提示することが大切です。
海外FX業者が日本の金融庁に登録しない理由は？
日本の規制ではレバレッジが最大25倍に制限され、ゼロカットシステムや豪華なボーナスの提供も認められていません。
海外FX業者はこうしたサービスやハイレバレッジを維持するため、あえて金融庁登録を行わず海外拠点で運営しているので、海外ライセンスを取得している業者であれば安全に使えます。
海外FX入出金に便利な仮想通貨ウォレットは？
初心者には、国内外の大手仮想通貨取引所が提供するウォレットが手軽でおすすめです。
より高いセキュリティを求める場合は、ハードウェアウォレットやソフトウェアウォレットの利用も選択肢となります。
仮想通貨で入出金できる海外FX業者おすすめは？
XMTrading、Vantage、HFM、XS.com、FXGTなどは仮想通貨入出金に対応しています。
いずれもBTCやUSDTを使った送金が可能で、銀行口座を介さない安全な資金移動ができます。
銀行口座凍結の口コミがある海外FX業者は避けるべき？
凍結に関する口コミは参考にはなりますが、真偽不明な情報も多いため注意が必要です。
ひとつの口コミだけで判断せず、複数の情報源を比較し、同じような書き込みが多いかどうかを確認してみてください。
まとめ
海外FX利用における銀行口座凍結のリスクは近年高まっており、国内銀行送金による入金はいつ凍結されてもおかしくない状況です。
対策としては、国内銀行送金以外の入金方法をあらかじめ準備し、特に仮想通貨入金への切り替えをしておくと安心です。
編集部また、業者や銀行とのやり取りは記録しておき、必要に応じて正当性を説明できるようにしましょう。
複数の口座を使い分けたり、仮想通貨デビットカードで生活資金と取引資金を分けたりすることもリスク軽減に役立ちますよ。
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